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日経新聞の記事から経営戦略を学ぶ

平成23年6月9日付、日本経済新聞に
「資生堂、新商品数を半減」という記事。

化粧品や日用品メーカーが新商品の削減に乗り出す。
資生堂は年間500~600品目投入していた化粧品の数を2011年度から半減。
今年度の新商品は250~300に減らす。

新商品の発売当初の売上高を「100」とすると、1年後は「2」程度まで落ち込む商品も少なくない。(1年後には98%ダウンの商品もあるということ)
多額の販売促進費をかけても短命で終わる商品が多い。商品開発から抜本的に見直す。

発売から1年経つと不良在庫として積み上がる商品が増えた。
こうした販売の非効率は、生産面や販促活動にもムダの連鎖を生む。

戦略商品を明確にすることで限られた経営資源を効率的に使い、グローバル展開を有利に進める狙い。

●「町コン」五十嵐勉(五十嵐ダルマ)
商品のABC分析。パレートの法則。
全品目が100だとする場合、
売上上位の1位~20位までの20品目(これをAランク)で、全体の売上高のおよそ75%を占める。
21位~60位までの40品目(これをBランク)で、全体の売上高の20%を占める。
61位~100位までの40品目(これをCランク)で、全体の売上高の5%を占める。

Cランクの40品目をカットすると40%減。
商品のABC分析をすると見えてきます。

一見簡単そうに見えますが、経営者の決断が必要になります。
商品をカットすると売上が減るんではないかと恐怖感を出てきます。
しかし、ボリュームより中身。売上高より利益力。
ムダは省く決心が必要になります。

 

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